新しい仕事やキャリアへ踏み出す決心をしたものの、退職を切り出す勇気が持てずに時間だけが過ぎていき、焦ってしまうことは少なくありません。
職場や状況によって、辞めることを伝えづらい様々な理由があるため、それぞれの状況に合わせた対策を理解することでスムーズに退職を伝えることが可能になります。
本記事では、退職を切り出す勇気が出ない理由や対処法、退職を切り出すコツや事前準備について解説していきます。
退職を切り出す勇気が出ない7つの理由と対処法
「今の会社を辞めたい」と思っていても、実際に退職を切り出す勇気が出ないという方は少なくありません。退職を考えた理由は人それぞれですが、いざ上司に伝えようとすると躊躇してしまうのは自然な心理です。
退職を切り出す際に勇気が出ない理由は以下の通りです。
これらの理由について、それぞれ対処法も解説します。自分の状況に当てはまるものを見つけて、前向きなアクションにつなげていきましょう。
退職戦略室 編集部(キャリアコンサルタント)今の会社で積み上げてきたものが大きいほど、退職を伝えるのは勇気が必要になります。
ですが、退職を決心したのであれば、自分の将来とキャリアを最優先に考え、できる限り速やかに勇気を出して伝えるようにしましょう。
周囲に迷惑がかかると考えている
多くの方が退職を躊躇する最大の理由は、「自分が辞めることで周囲に迷惑をかけてしまう」と考えているためです。
特に、良好な関係で一緒に仕事をしてきた同僚がいる場合や、自分の担当業務の範囲が広い場合、退職を切り出すには相応の勇気が必要になるでしょう。
しかし、このような理由で退職を躊躇し続けるのは、長期的には自分自身にとっても周囲にとっても良い選択とは言えません。以下のポイントを押さえて、早めに退職を切り出すといいでしょう。
- 繁忙期を避けて退職時期を設定する
- 引き継ぎ資料を丁寧に準備して後任者の負担を減らす
- 会社側も人材の入れ替わりは想定していると理解する
上記のポイントを心がけることで、会社や同僚への影響を最小限にしつつ退職することができるでしょう。
退職戦略室 編集部(キャリアコンサルタント)退職日については会社側への配慮することが望ましいですが、それ以上に自身の転職の機会を逃さないようにする方が重要です。
正社員の場合、退職の申し出から最短2週間で退職可能ですが、もし会社側に配慮するなら、1~2カ月後の退職が妥当なラインといえるでしょう。
ただし、残っている有給休暇は消化したうえで、次の転職に備えるようにしましょう。
退職後の人間関係の変化が不安
退職を切り出す勇気が出ない理由のひとつに、「退職後の人間関係の変化」に不安を感じているケースが挙げられます。
フルタイムで働いている場合、職場での人間関係は私たちの生活の大きな部分を占めています。特に、上司や同僚との関係が良好な場合、退職することでその関係が変わってしまうことへの不安を感じるのは当然です。
新入社員として育ててもらった会社や、研修費用などを負担してもらった場合は、この感情がより強くなるでしょう。
退職後の人間関係の変化に不安を覚えている場合は、以下の対処法を確認しておきましょう。
- 感謝の気持ちを伝えつつ退職の意思を伝える
- 現代のビジネス環境では転職は珍しくないことを認識する
- 退職後も良い関係を維持できるよう、円満退社を心がける
- 退職は会社への「裏切り」ではなく、キャリアの新たな選択であると捉える
上記を心がけることで、退職しても親しい同僚との関係性を保ちつつ、新しい仕事へ臨むことができるでしょう。
退職戦略室 編集部(キャリアコンサルタント)退職後もつながりを保ちたい同僚とは、定期的に情報交換などの場を作って会えるようにしておくといいでしょう。
引き止められたときの対応に自信がない
退職を切り出した際に、上司から強く引き止められることを恐れる方も多いでしょう。
特に、慢性的な人材不足の職場や、あなたの実力を高く評価している上司がいる場合は、引き止めにあう可能性が高くなります。
退職引き止めに対応する勇気が欲しい人は、以下の対処法を確認しておきましょう。
- 退職理由を明確に整理し、引き止められても揺るがない意思を固める
- 引き止めの主な手法を事前に想定し、対応を準備する
- 退職は労働者の権利であり、基本的に会社側は拒否できないことを理解する
- 感情に訴えかけられても冷静に対応できるよう心の準備をする
人手不足の会社であれば確実に引き止めを受けますが、上記を理解しておくことで、適切に対応ができるでしょう。
退職戦略室 編集部(キャリアコンサルタント)ブラック企業の場合、退職を申し出た際に、「高圧的な態度で脅す」「退職届を受け取らない」等の在職強要を受けることがあります。
一人では退職ができずに困っている場合は、労働局の総合労働相談コーナーや退職代行サービスの利用を検討するようにしましょう。
会社の将来に対して責任を感じすぎている
会社の重要なプロジェクトを担当している場合や、幹部候補として期待されている場合は、「自分が辞めると会社に大きな影響が出る」と責任を感じすぎてしまうことがあります。
会社の将来に責任を感じ、退職を申し出る勇気が出ない場合は、以下の対処法を試してみるといいでしょう。
- 会社の存続は個人の責任ではなく、経営陣の責任であることを認識する
- 後任探しや引き継ぎのためのスケジュールを提案し、責任を果たす方法を示す
- 自分のキャリアと会社への責任のバランスを考え直す
- 適切な時期と方法で退職することで、最大限の配慮を示す
退職戦略室 編集部(キャリアコンサルタント)終身雇用が終わった現代において、「キャリア」とは会社に積み上げるものではなく、自分自身に築いていくものです。
退職を決断した状態で会社に残っていては、会社側としても自身のキャリア設計においてもマイナスになりかねません。
会社や同僚に対しては最大限の経緯を払いつつ、勇気を出して退職を伝えるようにしましょう。
経済的な不安がある
退職によって経済的な不安が生まれる場合、退職を申し出るにはかなりの勇気が必要になります。
その際は、以下の対処法を参考に実践してみましょう。
- 退職前に転職活動を行い、次の職場を確保してから退職を切り出す
- 3ヶ月分以上の生活費を貯金として確保しておく
- 転職市場における自分の市場価値を客観的に評価する
- 収入だけでなく、ワークライフバランスや将来性など総合的な判断をする
これによって、退職に伴う経済的な負担が軽減され、自身のキャリア設計において冷静な判断が取りやすくなるでしょう。
退職戦略室 編集部(キャリアコンサルタント)経済的不安を軽減し、転職活動に余裕を持つためには、転職先の内定を確保した上で、退職を申し出るようにしましょう。
働きながら求人を探す時間が取れない場合は、転職エージェント等を活用することで、効率的に転職活動を進めるようにしましょう。
転職先で上手くやっていけるか分からない
新しい環境への適応不安も、退職を躊躇する大きな理由です。現在の職場では業務や人間関係に慣れていても、転職先では全てが新しくなります。
転職先の不安を解消し、退職の勇気を出すための対処法は以下の通りです。
- 転職先の企業研究を十分に行い、自分との相性を事前に確認する
- 面接時に職場の雰囲気や文化について情報収集する
- スキルや経験の棚卸しを行い、自信を持てる部分を明確にする
- 変化への適応力も重要なスキルであると認識し、挑戦する姿勢を持つ
転職先の不安を軽くするためには、企業や仕事内容の情報を集め、自身のキャリアの棚卸を行うことが重要です。
仕事理解と自己理解を深めることで、客観的な強みや課題が見えてくるため、退職後から入社までの間にやるべきことを明確にでき、早めに退職を申し出る必要性も理解できるでしょう。
退職戦略室 編集部(キャリアコンサルタント)キャリアの棚卸を通して必要なスキルやキャリア課題を明確にしたい場合は、キャリアバディでプロに相談することがオススメです。
パワハラ気質の上司に退職を伝えるのが怖い
上司がパワハラ気質であったり、感情的な反応を示す傾向がある場合、退職を切り出すこと自体が大きなストレスとなります。
「退職を伝えたら怒鳴られるのではないか」「嫌がらせをされるのではないか」といった不安が、退職の決断を遅らせる原因となっています。この場合の対処方法は以下の通りです。
- 人事部など第三者を交えた場で退職の意思を伝える
- メールや書面など、記録に残る形で退職の意思を伝える方法を検討する
- 法的に保護される労働者の権利について理解を深める
- 必要であれば退職代行サービスの利用を検討する
退職は労働者に認められた権利であり、正社員の場合は申し出から最短2週間で退職することが可能です。
ですが、上司によっては「退職は認めない」「辞めるなら後任を連れてこい」などの職権乱用の在職強要を受ける可能性があります。その際は、退職代行サービスの利用を前向きに検討するようにしましょう。
退職戦略室 編集部(キャリアコンサルタント)日常的にパワハラを受けている場合、精神的に疲弊し、退職を申し出た際は相手の反応を想像すると勇気が出ないケースも少なくありません。
上司が怖く、どうしても退職を言い出せない場合は退職代行を使って辞めることを検討しましょう。
退職を切り出す勇気を出すための具体的なコツ
退職を考えているにもかかわらず、様々な理由から切り出す勇気が出ない状況は多くの方が経験するものです。前向きに一歩を踏み出すためには、心理的な障壁を低くし、自分の決断に自信を持つための具体的なコツが必要です。
ここでは、退職を切り出す勇気を出すための効果的な4つのコツを紹介します。
それぞれ詳しく解説していきます。
転職市場における自分の価値を把握する
退職の決断に迷う大きな理由の一つは、「自分は他の会社でも通用するのか」という不安です。
市場価値を把握するための方法は以下の通りです。
- 自己分析（キャリアの棚卸）を行う
- 転職エージェントに相談する
自身の市場価値を把握するためには、まずは自己分析から始めましょう。
自分のスキル、経験、強み、これまでの業績を整理します。具体的な数字や成果を含めることで、より客観的な評価ができるでしょう。例えば「売上を前年比120%に向上させた」「チーム生産性を30%改善した」などの実績は、市場価値を測る重要な指標になります。
次に、転職サイトやエージェントを活用して、同じスキルセットや経験を持つ人材がどれくらいの条件で求められているかを調査します。職種や業界によって相場は大きく異なるため、複数の情報源から情報を集めることが重要です。
転職エージェントに相談すると、より専門的な視点から自分の市場価値を評価してもらえます。エージェントは多くの転職事例を扱っているため、あなたのキャリアやスキルがどれくらいの価値を持つか、客観的なフィードバックを得られます。
退職戦略室 編集部(キャリアコンサルタント)自分の市場価値を知ることで「今の会社だけが自分の居場所ではない」という確信が生まれ、退職を切り出す心理的なハードルを下げることができるでしょう。
転職先の内定を確保する
退職を切り出す最も強力な後押しになるのは、次の転職先が決まっていることです。
そのためには、在職中に転職活動を行い、内定を獲得してから退職を切り出すことで、多くの不安要素を解消できます。
在職中の転職活動は時間的制約がありますが、以下のポイントを意識すると効率的に進められます。
- 平日の夜や週末を活用して面接に臨む
- 転職サイトやエージェントを積極的に活用する
- 応募する企業は厳選し、自分に合った条件の会社に集中する
- 面接の日程調整は柔軟に行えるよう、有給休暇を計画的に使う
内定を得てから退職を切り出すと、上司に「次の職場はすでに決まっている」と伝えることができ、引き止めに合っても断りやすくなります。これが退職を切り出す勇気を大きく後押しする要因となるでしょう。
退職戦略室 編集部(キャリアコンサルタント)転職先が決まっていると、退職を申し出るハードルはぐっと下がります。
在職中の転職活動はやや大変ですが、有給休暇や仕事終わりの時間を駆使し、面接を進めるようにしましょう。
中長期的キャリアプランを設計する
「退職する」という決断に迷いがある場合は、より大きな視点から自分のキャリアを考えることが有効です。5年後、10年後の自分がどうなっていたいのか、中長期的なキャリアプランを設計することで、とるべき選択がより明確になります。
これらを整理することで、「今の会社に残っても望むキャリアは実現できないのか」「転職することで新たな成長機会が得られるのか」という判断軸が生まれます。
中長期的なキャリア設計を立てることで、「今の会社を辞める」という短期的な視点ではなく、より本質的なキャリア選択が可能になるでしょう。
退職戦略室 編集部(キャリアコンサルタント)5~10年後のキャリア設計をすることで、「今退職するべきなのか」「転職までに猶予はどれくらいあるのか」等の具体的な行動指針を明確にすることができます。
ただし、不確実性の高い時代では、キャリア設計を一人で行うのは非常に難しいでしょう。
一人でキャリア設計を行うことが難しい場合や、自分の選択に自信が持てない場合は、キャリアバディでキャリアコンサルタントに相談するようにしましょう。
退職しない場合のデメリットを考える
退職の決断に迷うときは「辞めた場合のリスク」ばかりに目が向きがちですが、逆に「辞めない場合のデメリット」を考えることも有効です。
退職の勇気が出ずに現職に留まることで、以下の機会を失う可能性があります。
- キャリアアップの機会
- 新しい環境での成長の可能性
- より良い待遇や労働条件
- ワークライフバランスの改善
特に、現在の職場で不満や課題を感じている場合は、それが継続することによる長期的な影響も考慮すべきといえます。退職しないことのデメリットを明確にすることで、退職を切り出す決断が後押しされるでしょう。
退職戦略室 編集部(キャリアコンサルタント)退職するメリット・デメリットを天秤にかけ、中長期的なキャリア設計の上で決断することが重要です。
退職を切り出す際の4つの具体的な準備
退職を決意したら、実際に上司に切り出す前に十分な準備が必要です。事前の準備が整っていれば、退職の会話がスムーズに進み、その後の引き継ぎや退職プロセスも円滑に進められます。
また、適切な準備をすることで、退職を切り出す際の心理的なハードルも下げることができます。退職を切り出す前に行うべき具体的な準備は以下の通りです。
それぞれ詳しく解説していきます。
退職戦略室 編集部(キャリアコンサルタント)これら4つの準備を整えることで、退職を切り出す際の心理的なハードルが下がり、自信を持って自分の決断を伝えることができます。
退職後に転職活動をする場合は3ヶ月分の生活費を確保する
退職後に転職活動を始める予定の場合、経済的な準備は最も重要です。
退職すると一時的に収入が途絶えるため、十分な貯蓄がなければ焦りから望まない条件の仕事を受け入れざるを得なくなる可能性があります。
生活費の計算には家賃や住宅ローン、光熱費・通信費、食費、交通費（転職活動のための交通費を含む）、保険料や税金、その他の固定費や変動費などを含めて考える必要があります。
さらに、転職活動中は予期せぬ出費（面接のための服装や交通費、スキルアップのための費用など）も発生する可能性があるため、余裕を持った資金計画が重要になります。
退職戦略室 編集部(キャリアコンサルタント)貯蓄が不十分な場合は、在職中に転職活動を行い、次の職場が決まってから退職するという選択肢も検討しましょう。
経済的な不安が少なければ、退職を切り出す際の心理的負担も軽減されます。
引き継ぎ資料を事前に準備する
円満な退職を実現するためには、自分の業務を後任者にスムーズに引き継げるよう、事前に資料を準備しておくことが重要です。そのため、可能であれば退職を切り出す前から段階的に始めることをおすすめします。
- 担当業務の棚卸しと優先度の整理
- 業務プロセスの文書化と暗黙知の形式知化
- 取引先や関係者の情報の整理
- トラブル対応事例の記録
- よくある質問と回答のFAQ作成
引き継ぎ資料は、専門知識のない人でも理解できるように明確で分かりやすい言葉で作成し、図やフローチャートも活用するとより効果的です。
退職戦略室 編集部(キャリアコンサルタント)ただし、引き継ぎに関する準備は、必ずしも事前に行う必要はありません。
会社側としては、社員の退職に関する情報は1日でも早く把握したいものです。
そのため、時間がかかりそうな場合は先に退職を申し出たうえで、引き継ぎ書類の作成に着手するようにしましょう。
具体的な退職時期と引き継ぎに関する計画を立てる
退職を切り出す前に、具体的な退職時期と引き継ぎ計画を考えておくことで、上司に退職の意向を伝える際に具体的なプランを示すことができます。
退職時期、および引き継ぎ計画を立てる上のポイントは以下の通りです。
- 会社の繁忙期を避けた退職時期の設定
- 引き継ぎに必要な期間の見積もり
- 有給休暇消化の計画
上記のように、具体的な計画を作成しておくと、退職プロセスを明確にイメージでき、切り出す勇気も出しやすいでしょう。また会社側も計画的に対応できるため、円満退職につながります。
退職戦略室 編集部(キャリアコンサルタント)有給休暇が残っている場合は、転職先への準備のためにも、しっかり消化するようにしましょう。
前向きな退職理由を用意する
退職を切り出す際、その理由は円満退職を左右する重要な要素です。
特に、会社や上司に対する不満が退職理由である場合でも、できるだけ前向きな言い方に置き換えることで、退職の会話がスムーズに進みやすくなります。
- 「新しいスキルや経験を得るために、異なる環境にチャレンジしたい」
- 「キャリアアップのために、より専門性を高められる仕事に就きたい」
- 「ライフステージの変化に合わせて、働き方を見直したい」
- 「自分の長期的なキャリア目標に向けて次のステップに進みたい」
これらの理由は自分自身の成長や前進を強調しており、会社や上司を否定するものではないため、受け入れられやすいでしょう。
退職理由を伝える際は、感謝の気持ちも忘れずに伝えることが大切です。「これまでの経験や成長の機会に感謝している」という言葉を添えると、より誠意が伝わります。
また、退職理由は簡潔明瞭に伝え、必要以上に詳しく説明したり、言い訳がましくなったりしないよう注意しましょう。自信を持って自分の決断を伝えることが、円満退職への第一歩です。
退職戦略室 編集部(キャリアコンサルタント)ただし、上司のハラスメントが退職理由の場合は、退職理由を自己都合ではなく「会社都合」にできるため、正確に伝える必要があります。
その場合、ハラスメントを行う上司に直接伝えるのは非常に難しいため、人事部の労務担当者や、上司の上司へ伝えることが望ましいでしょう。
退職後の不安を解消する3つの方法
退職を決意し、実際に切り出す準備をしている方の多くが「退職後の生活やキャリアに対する不安」を抱えています。
ここでは、退職後の不安を効果的に解消するための以下の3つの方法を紹介します。
それぞれ詳しく解説していきます。
自身のスキルと経験の棚卸しを行う
退職を考える際、「今の会社を離れたら自分の価値はなくなるのではないか」という不安を感じる方も少なくありません。この不安を解消する最も効果的な方法のひとつに、自分のスキルと経験を客観的に棚卸しすることが挙げられます。
棚卸しの具体的な手順として、まず最初にこれまでのキャリアで獲得したスキル、達成した成果、関わったプロジェクトを具体的に書き出します。この際、可能な限り数字を使って成果を表現すると、より客観的な評価ができます。例えば「チームの生産性を30%向上させた」「売上目標を120%達成した」といった形です。
また、自分の専門性や強みを明確にすることも重要です。それらは技術的スキル（専門知識、ツールの使用能力など）、ソフトスキル（コミュニケーション能力、リーダーシップなど）、業界知識（市場動向、競合情報など）、人脈（業界内の人間関係、クライアントとの関係など）といったカテゴリに分けて整理するとよいでしょう。
退職戦略室 編集部(キャリアコンサルタント)自身のキャリアの棚卸を行う際、専門家の意見が欲しい人はキャリアバディでキャリアコンサルタントに相談するといいでしょう。
次の仕事に役立つ資格取得をする
退職を決意してから次の仕事に就くまでの期間を、自己投資の時間として活用することも不安解消の効果的な方法です。特に、次のキャリアに役立つ資格の取得は、市場価値を高めるだけでなく、自信にもつながるためオススメです。
取得する資格を選ぶ際のポイントは以下の通りです。
- 仕事で役に立つ資格を選ぶ
- 自分の強みを補強する資格を優先する
- 現実的な取得可能な資格を選ぶ
資格取得の過程で新しい知識やスキルを身につけることは、自己効力感を高め、「次の環境でもやっていける」という自信につながります。
また、具体的な目標に向かって努力することで、漠然とした不安に惑わされることなく、前向きな気持ちで次の仕事への準備を進めることができます。
退職戦略室 編集部(キャリアコンサルタント)手に職をつける資格を取得することで、仕事で求められる実践的なスキルや知識を身につけることができます。
新しい職場の仕事が始まると、まとまった時間がとりづらくなるため、有給休暇の取得中に学習を進めるようにしましょう。
不安な気持ちを受け入れる
退職や転職に伴う不安は完全になくすことは難しく、むしろある程度の不安は新しい環境への適応を促す自然な感情です。そのため、不安をゼロにすることを目指すのではなく、その感情を受け入れ、上手に付き合っていくことが重要です。
退職経験者の多くが「退職を決意してから実行するまでが最も不安だった」と振り返りますが、一歩踏み出した後は意外にも適応できたという声も多いものです。
不安と向き合うには以下の方法が効果的です。
- 不安を具体的に言語化する
- 現実的な懸念事項と過度な心配を区別する
- 不安を成長の機会として捉え直す
- マインドフルネスを活用する
不安な気持ちと健全に向き合うためには、まず具体的に不安を言語化して明確にすることから始めましょう。
次に現実的な懸念と不要な心配事を区別し、それぞれに適した対処法を考えます。不安を成長のサインとして前向きに捉え直すことも効果的です。
また、マインドフルネスなどのリラクゼーション技法を取り入れると、過度な心配から意識をそらす助けになります。
これらのポイントを実践することで、退職後の不安を効果的に管理し、新しいキャリアステージへの移行をより自信を持って進めることができるでしょう。
退職戦略室 編集部(キャリアコンサルタント)今の職場を退職して新しい挑戦を始める際、不安を感じることは自然な反応であり、完全になくすことは難しいでしょう。
自分自身の不安と上手に付き合っていくためにも、不安に感じることを言語化し、できる範囲で懸念事項への対応をするようにしましょう。
退職を切り出す際の効果的な伝え方
退職を決意し、必要な準備が整ったら、いよいよ上司に退職の意向を伝える段階です。
自身の退職の決意を直接上司に伝える際は、最も勇気が必要な場面であり、つい先送りしてしまうこともあるでしょう。
ここでは、退職を切り出すための効果的な伝え方について、以下の3つを解説します。
それぞれ詳しく解説していきます。
上司と1対1で話せる場を作る
退職の意向は、まず最初に直属の上司に1対1で伝えるのがビジネスマナーです。
1対1の場を設けることで、お互いが率直に話せる環境が整い、退職という繊細な話題について建設的な対話が可能になります。また上司も周囲の目を気にせず対応できるため、より理解ある反応を期待できるでしょう。
退職戦略室 編集部(キャリアコンサルタント)上司の視点で考えると、部下から「お話したいことがあります」と言われた時点で、退職の可能性を察することが多いでしょう。
そのため、さまざまな引き止めが想定されるので、毅然とした対応を心がけましょう。
上司の心情に寄り添った切り出し方を心がける
退職の意向を伝える際は、上司の心情や立場に配慮した伝え方が重要です。突然の退職申し出は上司にとって大きなプレッシャーとなるため、以下のポイントを意識して伝えるようにしましょう。
- お世話になった感謝の気持ちを伝える
- 適度な謝罪の言葉を添える
- 退職の意向を明確かつ簡潔に伝える
- 上司の質問に丁寧に応じる
上司の心情に配慮した伝え方をすることで、退職の会話がスムーズに進み、その後の引き継ぎプロセスも協力的な雰囲気で進められる可能性が高まります。
建設的な退職理由を伝える
退職理由の伝え方は、上司や会社との関係性を維持する上で非常に重要です。たとえ本当の理由が会社や上司への不満であっても、より建設的で前向きな表現に置き換えることがベストです。
- 前向きな表現を心がける（「新しいスキルを身につけたい」など）
- 個人的な事情は詳細を説明しすぎないように注意する
- 会社や上司へのネガティブな言及を避ける
建設的な退職理由を伝えることで、上司との関係性を良好に保つことができます。現職と同じ業界で転職する場合は、業界内での評判や人脈にも影響する可能性があるため、最後まで誠実な対応を心がけましょう。
退職戦略室 編集部(キャリアコンサルタント)もしも会社や上司へ不満が退職理由だとしても、退職の申し出の際に感情をぶつけてしまうと、退職に伴う諸条件の交渉はまとまりづらくなるため、注意しましょう。
退職を切り出す最適なタイミング
退職を決意し、伝え方を準備したら、次に考えるべきは「いつ」切り出すかというタイミングです。
退職を伝えるタイミングは、その後の退職手続きに影響します。適切なタイミングを選ぶことで、上司の反応も好意的になりやすく、引き継ぎもスムーズに進められる可能性が高まります。
退職を切り出すべき最適なタイミングは以下の通りです。
それぞれ詳しく解説していきます。
1on1やミーティング後に伝える
定期的な1on1ミーティングや通常のチーム会議の後は、退職を切り出すのに適したタイミングです。すでにプライベートな対話の場が設けられており、自然な流れで自身の退職を伝えやすいタイミングといえるでしょう。
- ミーティング終わりに上司の時間を確保する
（声掛け例：「少し個人的な相談があるのですが」） - 上司の次の予定に余裕があるか確認する
- チーム会議後なら個別に声をかけプライベートな場所へ移動する
1on1やミーティングの機会が無い場合は、メールや社内チャットで1on1を設定し、退職を伝えるようにしましょう。なお、予定を確保する際は、「個人的な相談」という表現で具体的な内容は伝えなくても構いません。
退職戦略室 編集部(キャリアコンサルタント)退職の意向を伝える際は、退職希望日も具体的に準備しておくと、お互いにその後の計画を立てやすくなります。
できるだけ早く上司の予定を抑えて退職を伝える
退職を決意したら、できるだけ早いタイミングで上司に伝えることが重要です。
会社側にできるだけ早く退職を伝えることで、後任選定や引き継ぎの準備期間を用意することが可能になるため、スムーズな退職のためには早めに伝えるようにしましょう。
退職戦略室 編集部(キャリアコンサルタント)退職の決意が固まっているのに伝えるのが遅れると、希望の退職日に辞められない可能性があります。
そのため、自身の転職のためにも、会社の引き継ぎのためにも、退職が決まったらできる限り伝えるようにしましょう。
会社の繁忙期を避けて退職日を設定する
退職日時を決める際は、可能なら会社の繁忙期は避けるべきです。
繁忙期は人手が最も必要とされる時期であり、そのタイミングで退職の意向を伝えると、上司から強く引き止められる可能性が高くなります。また、同僚への負担も大きくなるため、人間関係が悪化するリスクもあるでしょう。
閑散期に退職を伝えることで、会社側も後任の採用や業務の再分配などを計画的に進められるため、円満退職につながりやすくなります。また、あなた自身も落ち着いて引き継ぎを行えるというメリットがあります。
退職戦略室 編集部(キャリアコンサルタント)繁忙期を避けて退職できるとベストですが、会社に合わせすぎる必要はありません。
あくまで自身のキャリアを優先した上で、可能な範囲で会社側に配慮するといいでしょう。
退職を切り出した際の引き止めパターンとその対応方法
退職の意向を上司に伝えると、多くの場合は何らかの引き止めが行われます。
これは、人材の流出を防ぎたい会社側の自然な反応であり、特に優秀な人材や人手不足の職場では、引き止めがより強くなる傾向があります。
引き止めを受けた場合に正しい判断ができるように準備するため、よくある4つの引き止めパターンとその効果的な対応方法について解説します。
引き止めパターンとその対応方法
それぞれ詳しく解説していきます。
待遇改善を提案された場合の対応
退職を切り出した際、給与アップや役職の提案など待遇改善を提示（カウンターオファー）されることがあります。これはよくある引き止めパターンのひとつのため、事前に対応を用意しておくようにしましょう。
- 退職の根本理由を思い出す
- 提案の具体性と実現可能性を評価する
- 感謝の意を示しつつ丁寧に断る
- 長期的なキャリア視点で判断する
この際、これまでの仕事ぶりの評価を昇給や昇格という形で示されることで、心が揺らぐ場合もあるでしょう。
その際は、そもそもの退職理由を考え、そのうえで冷静に返事をするようにしましょう。
退職戦略室 編集部(キャリアコンサルタント)待遇改善や昇進・昇格を条件に引き止めを受け、これを承諾しても、実際には実現しない場合があるので要注意です。
もしも転職先の内定を蹴って現職に残り、約束の待遇改善がされなかった場合、自分だけが損をすることになります。
そのため、退職申し出の際に受けたカウンターオファーを検討する場合、その実現可能性についても詳しく確認する必要があります。
後任が見つかるまで待つように言われた場合
「後任が見つかるまで待ってほしい」という引き止めは一見合理的に聞こえますが、無期限の引き伸ばしにつながることがあります。特に人材不足の職場ではよくある状況のため、注意しておきましょう。
- 明確な期限を設定する
- 転職先の入社日を理由に断る
- 効率的な引き継ぎ方法を提案する
- 法的には2週間前の申し出で退職可能であることを理解する
退職時には、会社側の事情にも配慮しつつも、自分のキャリアを優先する姿勢を持つことが重要になります。
退職戦略室 編集部(キャリアコンサルタント)なかには、「辞めるなら後任を探してきて」と言われるブラック企業もありますが、これに対応する必要はありません。
採用や配置転換により後任者の確保は、経営者や人事担当者の責任であり、退職希望者が行う必要は一切ありません。
まして、職場や上司への不満が退職理由の場合においては、そのような職場に紹介できる人はいないでしょう。
＞後任者がいなくても退職可能な理由と引き継ぎの方法はこちら
退職の決断の否定された場合
退職を切り出した際、「ここで続けられないなら、どこに行っても通用しないよ」などと決断を否定する言葉をかけられることがあります。
これは、パワハラ常習犯の管理職によくみられるマインドコントロールの手法であり、その場合はまともに聞く必要はありません。
- 感情的にならず冷静さを保つ
- 自分の決断に自信を持って対応する
- 議論にならないよう穏やかに会話を進める
- 前向きな姿勢と感謝の気持ちを示す
このような言葉は自信を揺るがせ、現職に留まることを目的のものであり、客観的には根拠がないことがほとんどです。退職を決断したならば、自分の新しい挑戦に自信を持つようにしましょう。
退職戦略室 編集部(キャリアコンサルタント)もちろん、心から心配してくれている場合もあります。
その場合は、粛々と受け止めるようにしましょう。
退職を拒否された場合
ブラック企業の場合、「退職を認めない」と主張し、退職届を受け取らず、退職自体を拒否されることもあります。
ですが、退職は労働者の権利であり、正社員の場合は2週間前の申し出によって雇用契約を解除可能なため、会社側にこれを拒否する法的権限はありません。
- 法的権利を理解する（民法では2週間前の申し出で退職可能）
- 毅然とした態度で再度意思を伝える
- 必要に応じて書面で意思表示をする
- 人事部など第三者に相談する
- 最終手段として退職代行サービスを検討する
上司が職権を濫用して退職を拒否しても、冷静に適切な手段を講じることが重要です。過度に対立せず、円満な解決を目指しましょう。
どうしても退職を切り出す勇気が出ないときは？
これまで紹介してきた方法を試しても、どうしても直接上司に退職を切り出す勇気が出ない場合があります。
どうしても退職を伝える切り出す勇気が出ない場合は、以下の代替手段を検討することも選択肢の一つです。
これらの方法は最終手段と位置づけ、可能であれば直接対話での退職が望ましいことを念頭に置いた上で、自分の状況に合わせて退職方法を検討しましょう。
退職代行サービスを使う
退職代行とは、あなたに代わって会社に退職の意思を伝えるサービスです。
退職代行サービスを利用するメリットは、直接対面せずに退職プロセスを進められること、心理的ストレスや引き止めの負担から解放されることです。
一方、デメリットとしては、円満退社が難しくなる可能性や、同業界内での評判に影響する可能性があることが挙げられます。
利用を検討する際は、公式サイトの情報や口コミをチェックし、実績のある信頼できるサービスを選ぶことが重要です。また、サポート内容や料金体系を事前に確認し、自分のニーズに合ったサービスを選びましょう。
退職戦略室 編集部(キャリアコンサルタント)有給休暇の取得や退職日の調整に関する交渉も代行して欲しい場合は、退職条件の交渉ができる労働組合、もしくは弁護士の退職代行に相談するようにしましょう。
メールで退職を伝える
直接対面での会話が難しい場合、メールで退職の意向を伝えることも一つの選択肢です。法的には、退職の意思表示は書面でも有効であり、メールもその手段のひとつです。
ただし、メールで伝えることのデメリットとしては、冷たい印象を与える可能性があることや、円満な退職が難しくなる可能性があることが挙げられます。
また、メール送信後も会社側から直接話し合いを求められることが多いため、完全に対面を避けられるわけではないことも理解しておきましょう。
退職戦略室 編集部(キャリアコンサルタント)メールで退職を伝えることで、情報伝達の行き違いや退職拒否などのトラブルにつながる可能性もあります。
そのため、メールで伝えるくらいであれば、退職代行サービスで確実に辞める方がおすすめといえるでしょう。
退職を切り出す勇気が出ない際のよくある質問
退職を切り出す勇気が出ない際のよくある質問について、以下の解説していきます。
退職は直接伝えないといけないのか
退職は原則として直属の上司に直接対面で伝えるのがビジネスマナーとして望ましいです。
しかし、パワハラが横行している職場や、精神的負担から直接対面が難しい場合は、メールや電話、人事部を通じるなどの代替手段も検討できます。
いずれの方法を選んでも、組織としての手続きが必要になるため、できるだけ早めの退職の意思表示をすることが大切です。
メールで退職を伝えても問題ないか
退職の意思表示はメールでも有効ですが、ビジネスマナーの観点からは直接対面で伝えられる状況であればそちらが望ましいでしょう。
もしもメールで退職を伝える場合は、簡潔かつ丁寧な文面を心がけ、感謝の意を示し、その後のフォローアップについても触れるとよいでしょう。また、人事部門もCCに入れることで、より確実に退職の意思を伝えることが可能になります。
退職届はいつ提出すればよいのか
退職届は、会社との退職に関する合意が形成された後、正式な手続きとして提出することが慣例です。
通常は口頭で退職の意向を伝えた後、会社側との話し合いを経て、最終的な退職日が決まった段階で提出します。一般的には退職日の2週間から1ヶ月前が目安ですが、会社の就業規則に基づいた適切なタイミングで提出するよう心がけましょう。
退職日はどのように決めればよいのか
退職日を決める際は、会社の就業規則を確認し、法律上の最低期間（正社員の場合は退職日の2週間前）と会社が就業規則で定める期間（通常1〜3ヶ月前）を考慮します。
また、業務の繁忙期を避けつつ、転職先が決まっている場合は、入社日との調整も必要です。
会社側と相談しながら、双方にとって負担の少ない日程を選ぶことが円満退職につながります。
有給休暇の消化はどうすればよいのか
退職前の有給休暇消化は労働者の権利として認められており、退職前の有給消化を会社側は拒否することができません。
退職日が決まったら、残っている有給休暇の日数を人事部に確認し、計画的に消化する申請を行いましょう。
退職を切り出す勇気が出ない理由と対処法まとめ
退職を切り出す勇気が出ないという状況は、多くの人が経験する自然な心理です。周囲への罪悪感、引き止めへの不安、経済的懸念など、これらの感情は誰もが抱くものですが、現職にとどまり続けることで転職の機会を逃してしまう可能性があるため、注意が必要です。
退職は労働者の権利として法律で保障されています。周囲への配慮は大切ですが、最終的には自分のキャリアと人生を優先する勇気を持ちましょう。
適切な準備と伝え方で退職を切り出すことが、次の挑戦への第一歩になるでしょう。
